実は看護師の喫煙率は最大17.6%!なぜタバコをやめられない?健康増進法が施行される背景にはタバコの害が…|看護師の生き抜く術を知る!|看護師専門の求人転職サイト【看護師ドットワークス】

実は看護師の喫煙率は最大17.6%!なぜタバコをやめられない?健康増進法が施行される背景にはタバコの害が…

実は看護師の喫煙率は最大17.6%!なぜタバコをやめられない?健康増進法が施行される背景にはタバコの害が…

今日のコラムは、看護師の仕事と喫煙についてです。改正健康増進法は2020年4月1日より、全面施行されることが決まっています。

タバコの害が広く知られ、副流煙などの弊害が明らかになってきた今、もはやタバコの受動喫煙を防ぐことは、マナーからルールへと変わることとなったのです。

そんな中、健康を守り、増進していく役目を負った医療関係者、とくに看護師の喫煙状況はどのようになっているのでしょうか。

医師の喫煙率は男性11%、女性2.4%

喫煙率の推移
第5回(2016年)日本医師会員喫煙意識調査報告(公益社団法人 日本医師会)

医師による喫煙率のデータがあります。日本医師会が『日本医師会員喫煙意識調査実施』を4年に1度、実施しています。

グラフによりますと、男女ともに大きな減少が見られます。20年前の2000年の時点では、特に男性は27%もの喫煙率だったものが、2016年の時点では男性が約11%、女性は2.4%という数字に減少しています。

またこれは日本医師会のデータで、「医師は喫煙すべきではない」と考える人も、70%以上いることがわかっています。健康を守り、指導する立場であるがゆえに、ある意味当然の結果と言えます。また、同様のことは看護師にも当てはまることでしょう。

看護師の喫煙率は高い?

日本看護協会も同様のデータを取っていましたが、2006年以降は最新のデータがありません。2006年というと、もう10年以上前なので、禁煙が進んだ現在とは意識も状態も違うことは容易に想像がつきます。

また、2006年のニュージーランドにおける調査では、精神科に勤める看護師の喫煙率はやや高めにでていることがわかります。
医師と看護師の間の喫煙率の低下および減少:2006年ニュージーランド国勢調査データ

診療科ごとの喫煙率

・内科:10.6%
・外科:11.4%
・眼科:8.9%
・小児科:9.8%
・精神科:17.60%
・皮膚科:6.8%
・呼吸器科:5.7%
・循環器科:8%
・消化器科:12.5%
・産婦人科:10.4%
・整形外科:16%
・泌尿器科:16.9%
・耳鼻咽喉科:10.1%
・その他: 11.5%
さらに、看護師ドットワークスで独自に看護師へアンケート調査したところ、診療科ごとの喫煙率は上記のようになりました。精神科と泌尿器科が、やや喫煙率高めだということがわかります。それでも、10年、20年前よりは禁煙が進み、20%を切っていることは特徴的です。

これは、健康意識が強くなり、官民問わず、敷地内喫煙や禁煙外来などの設置が進んだからだとみられます。

看護師に限らず、病院のスタッフというものは、健康データに接する機会も多く、またタバコが引き起こすさまざまな喫煙関連疾患に触れる機会も多いため、禁煙教育が進んでいるのではないでしょうか。

独自に禁煙教育を実施している病院では、さらに低い喫煙データがでることとなります。

タバコの弊害と対策

そして、タバコはガン、心疾患、肺疾患、胎児に障害といった、深刻な状態を引き起こします。自分がタバコを吸わなくとも、周りからの受動喫煙がきっかけでそれらの病になる人もいるのです。

健康被害は、喫煙でも受動喫煙でも大差なく、タバコの煙そのものが健康に大きな害を招きます。

また、タバコは百害あって一利なしということが、徐々に知れ渡るにつれて、タバコをやめる人も増えましたし、同時にそれらをサポートする禁煙外来もあちこちのクリニックにできるようになりました。

禁煙外来では、ニコチンパッチを腕に貼って、ニコチン中毒からの脱却を図ります。パッチは実際に貼ってみると効果抜群で、あまりタバコを吸いたくなくなるのです。

国と地方、そして病院の努力義務

実は、改正健康増進法は、国や地方自治体および病院で、2019年よりすでに一部施行されています。望まない受動喫煙をなくし、子供や患者へ特に配慮し、場所ごとに対策を講じるというものです。

とくに、この「患者」という一言が入っていますから、看護師にとっても他人事ではありません。患者さんはさまざまな事情で心と体が弱っているケースが多くなっていますから、健康被害を受けやすいのです。

当然ながら、病院の院長・施設長・看護師長などには、タバコの煙から患者さんを守る役目が求められます。

具体的には、禁煙指導、分煙の徹底、喫煙場所に20歳未満を立ち入らせないなどです。

加熱式タバコ、電子タバコは許されるのか

しかし、国は飲食店に関しては例外を設けています。分煙や喫煙時間を徹底することで、一部加熱式タバコや電子タバコ(以下、電子タバコ)ならOKという施策です。この電子タバコは一体どうなのでしょうか?

電子タバコとは、紙巻き式のタバコとは異なり、ニコチンを含んだエアロゾルを吸い込んでタバコのかわりとするものです。それでも、ニコチンを吸い込むため中毒になり、また吐き出したエアロゾルが拡散して周りに健康被害を及ぼすという点では同じです。

現に、日本呼吸器学会では、健康被害が生じる可能性があることを指摘しています。仮に国が分煙での電子タバコを認めようと、呼吸器の専門医の間では、紙巻きタバコと同様に、体に良くないものだという見解を示しているのです。

非燃焼・加熱式タバコや電子タバコに対する日本呼吸器学会の見解

まとめ

タバコの害と改正健康増進法についてみてきました。煙草の害はいうまでもありませんが、なぜタバコを吸ってしまうのかというと、それはやはりストレス解消だったり、長年の週間だったりするのではないでしょうか。

看護師も多忙で強いストレスにさらされる仕事です。しかし強い意志だけでは禁煙できないのであれば、医師に相談し、禁煙外来にかかってニコチンパッチを処方してもらい、禁煙につとめるべきだと考えられます。

ストレスは運動、たまのお酒、カラオケといったさまざまな解消方法が存在するため、あえてこの時代にタバコを吸う必要性は低いのです。

最後になりますが、2013年に公開され世界で話題となった、タイのタバコCMをお届けします。これは子どもたちが「タバコの火を貸して」と知らない大人に声をかけ、大人はみな「タバコはよくないものよ」と答えるというものです。

大人はみな、タバコがよくないものであると知りながら、子供には勧められないとわかっていながら、自分はタバコを吸ってしまうのです。そのことについての警鐘が発せられています。

Thai Health Promotion Foundation- Smoking Kid


ぜひ、YouTubeの字幕を日本語にして、視聴してみてください。いま、あなたがタバコを吸っているのであれば、やめようと思うひとつの助けになるかもしれません。

それだけ、世界規模でタバコの害は深刻化しており、看護師も例外ではないのです。

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